「時間もお金もかけて採った人が、半年で辞めてしまった」このような採用ミスマッチは、面接で相手を見極めきれなかったことだけが原因ではありません。入社前に伝えた情報や、入社後の仕事の任せ方が影響しているケースがあります。そのため、採用選考だけを見直しても、同じミスマッチが繰り返される可能性があります。この記事では、採用ミスマッチが起きる原因を整理し、どの対策から始めればよいのかを順番に解説します。この記事でわかること採用ミスマッチが起きる主な原因採用ミスマッチによって受ける影響採用ミスマッチ対策に取り組む優先順位入社前・入社後に自社で実施できる対策採用前に業務委託で一緒に働く方法入社後にミスマッチがわかった場合の対応方法採用ミスマッチとは採用ミスマッチとは、入社した人と企業との間に認識や期待のズレが生じている状態です。ただし、「合わない」と感じる理由は1つとは限りません。まずは、何にズレが生じているのかを分けて考えましょう。採用ミスマッチは5つの要素に分けて考える採用ミスマッチとは、入社前に想定していた条件や仕事内容と、入社後の実態が食い違う状態を指します。ミスマッチの中身は大きく5つに分かれます。1つ目は待遇です。入社前後で給与や勤務時間、休日などについて認識齟齬が起きている場合を指します。2つ目は人間関係です。上司や同僚との関係がうまくいかないケースが当てはまります。3つ目は社風です。会社の価値観や社風、仕事の進め方が、本人の考え方と合わないケースです。4つ目はできることです。会社が求める経験や能力が、本人の対応できる範囲と異なっている状態を指します。5つ目は仕事の中身です。本人が想定していた業務と実際に任された業務に違いが生じているケースです。採用ミスマッチへの対応を考えるには、まず何が合っていないのかを明確にすることが重要です。同じ「合わない」という状態でも、どこに問題があるかによって取るべき打ち手が異なります。新卒と中途ではミスマッチの原因が異なる新卒採用と中途採用では、入社前の経験や会社に求めるものが異なります。この記事では、中途採用で起きるミスマッチを中心に解説します。中途採用においては、前職での経験があるからこそ生じる認識齟齬に注意が必要です。企業側は即戦力としての期待があり、本人は前職での経験を活かせると考えて入社してきます。しかし、その経験が自社での働き方や業務と必ずしも一致するとは限りません。同じ職種でも会社によって担当する業務や求められる役割は異なります。任される業務の中身や求められる成果水準の食い違いは、不満や不信感、早期離職につながります。企業側も「経験者だからわかるだろう」と考えて説明を省かないことが大切です。採用担当者や現場責任者は、過去の経験だけで判断せず、自社で任せる仕事や役割との違いを確認しましょう。採用ミスマッチが起きる5つの原因原因1:候補者に伝える情報が不足している求人票や面接で、仕事の範囲や1日の流れ、必要なスキルの水準まで伝えきれていないケースです。候補者に伝える情報が少ないと、入社後の働き方を具体的にイメージすることができません。候補者は限られた情報をもとに入社を判断します。そのため、入社後に初めて実態との違いに気づくことがあります。とくに仕事内容は、職種名だけでは実態まで伝わりにくい情報です。同じ「営業職」でも、新規開拓と既存顧客への対応では仕事の進め方が異なります。顧客の特徴や担当範囲によっても、求められる役割は変わるでしょう。また、採用担当者が現場の仕事内容を十分に把握していない場合もあります。その状態では、候補者が知りたい情報と、会社から伝わる情報に差が生じます。候補者が自身の経験やイメージで不足した情報を補うほど、実際の仕事との認識にズレが生じる可能性があります。こうした情報不足が、入社後のミスマッチにつながる原因の1つです。原因2:会社の良い面だけを伝えている採用選考では、候補者に選んでもらう立場になるため、待遇や職場の雰囲気など、魅力的な部分を強調しがちです。採用担当者や現場責任者が、良い印象を残すために良い面を伝えることは自然なことです。一方で、業務の大変さや組織課題などについて触れないまま選考が進むことがあります。繁忙期には業務量が増える、顧客との調整が多いなど、実際に働くうえで負担に感じる部分もあるでしょう。こうした情報を知らずに入社した場合、本人は働き始めてから実態を知ることになります。会社側が事実と異なる説明をしていなくても、伝わった情報に偏りがあれば認識の差が生まれます。そのため、入社前に形成された会社や仕事へのイメージと実態との差が、ミスマッチの原因になります。原因3:採用する基準が担当者によって異なる同じ候補者でも、選考に関わる人によって評価が変わる状態では、自社に合う人材を一貫して判断することはできません。採用担当者と現場責任者で、重視するポイントが異なるケースもあります。採用担当者はコミュニケーション力を評価していても、現場責任者は特定の実務経験を重視しているかもしれません。それぞれが異なる観点で判断すると、採用したい人物像は曖昧になります。また、「受け答えの印象が良い」「一緒に働きやすそう」といった感覚も、人によって判断が分かれるポイントです。同じ受け答えでも、面接官によって評価が変わる可能性があります。その結果、選考では高く評価された人でも、配属後に現場が求めていた人物像と合わないことがあります。原因4:任せる仕事が整理されていないポジションの必要性は感じていても、具体的な業務範囲や求める経験まで言語化できていないケースです。採用した人に何を任せるのか具体化できていないと、必要な経験や能力を正しく判断できません。「営業経験がある人」といった条件だけでは、自社で任せたい仕事に対応できるかまではわからないためです。同じ営業職でも、新規顧客の開拓を任せるのか、既存顧客への提案を任せるのかで必要な経験は異なります。企画から商談まで担う場合と、分業する場合でも求める能力は変わるでしょう。また、採用担当者が想定する仕事と、現場が実際に任せたい仕事が一致していないケースもあります。そのまま採用を進めれば、必要な人物像も曖昧になります。それによって、採用した後に「任せたかった仕事ができない」と判明し、ミスマッチが表面化することがあります。原因5:入社後の状況を把握できていない入社後のフォローができていない場合、本人が抱える違和感を把握できず、ミスマッチが深まることがあります。採用担当者は入社までを担当し、その後は現場に任せる会社もあるでしょう。一方、現場では日々の業務を優先し、新人まで十分に気にかけられないことがあります。その結果、本人の様子を継続して見る人がいない状態になります。仕事の進め方がわからない、想定していた役割と違うなど、入社後に初めて感じる違和感もあります。しかし、周囲が状況を見ていなければ、本人が抱える問題を会社側も把握できません。違和感が解消されないまま時間が経ち、休職や退職の申し出を受けて初めて問題が表面化するケースもあります。採用ミスマッチが起きると何が失われるか採用や育成にかけた費用と時間が戻らない早期離職に至った場合でも、それまでの採用や育成に投入した経営資源を回収することはできません。採用活動は、入社が決まるまでにも費用と時間を必要とします。たとえば、求人媒体を利用すれば掲載料がかかります。人材紹介サービスを利用した場合には、紹介手数料も必要です。選考では、面接に参加する社員の時間を使っています。採用担当者だけではなく、現場責任者や経営者が面接に参加することもあるでしょう。さらに、採用にかかる負担は入社した時点で終わりません。仕事を覚えてもらうために既存社員が業務を教える時間も必要です。早期離職によって影響を受けるのは、採用サービスに支払った費用だけではなく、採用や育成に関わった社員の時間も含まれます。新たに人を採用する場合には、こうした採用活動を再び行うことになります。採用ミスマッチは、会社がすでに投じた費用と時間の両方に影響する問題なのです。残った社員の業務負担が増える早期離職によって欠員が生じた場合、それまで担当していた仕事を社内の誰かが引き受けることになります。新たな人材を採用しても、すぐに同じ仕事を任せられるとは限りません。辞めた人が担当していた顧客対応や定常業務は、本来の担当業務に加えて別の社員が担うことになります。業務量が増えるだけでなく、途中の仕事を引き継ぐための確認や調整にも時間が必要です。その分、残った社員が本来の仕事に使える時間も減ります。採用活動を再開すれば、面接に参加する社員にも再び時間が必要です。新しい人が入社した後は、仕事の進め方や社内ルールなどを1から教える役割も発生します。このように、採用ミスマッチによる早期離職は、欠員を補うだけでは解決しません。再採用や育成にも社員の時間が使われるため、本来の業務にも影響が及ぶ可能性があります。どの対策から手をつけるか採用ミスマッチへの対策を、一度にすべて実施する必要はありません。限られた時間で見直すのであれば、他の採用活動にも影響する部分から手をつけることがポイントです。優先順位1:採用後に任せる仕事を具体化する対策の1つ目は、採用した人に任せる仕事を洗い出すことです。任せる仕事が明確になれば、採用する人に必要な経験や能力を考える基準ができます。採用担当者や現場責任者は、まずポジションごとの業務範囲を言葉にする必要があります。日々の業務を思い浮かべながら、何を、誰に、どこまで任せるのかを箇条書きにするところから始めます。この段階では、すべての業務を細かく洗い出す必要はありません。まずは、採用する人に何を任せたいのかがわかる状態を目指します。仕事を整理する際は、採用直後から任せたいものと今後覚えればよいものを分けます。現在の社員が担っている業務のうち、採用する人へ移したいものを確認するのもよいでしょう。ここが整理できれば、採用時点で必要な経験や能力が具体的になります。反対に、入社後に身につけられるものまで必須条件に含める必要はありません。任せる仕事が決まらないと、面接で何を確かめるかも、候補者に何を伝えるかも決まりません。そのため、ここから手をつけます。優先順位2:面接で確認する内容を決める必要な経験や能力が決まったら、面接官によって確認する内容が変わらないようにします。面接官ごとに質問や評価がバラついている場合、選考の判断が安定しません。採用担当者と現場責任者で確認項目を共有し、面接に関わる人が共通して使える状態にしましょう。任せる仕事との関係が深く、採用の判断に必要な項目からそろえます。あわせて、候補者の回答をどのような基準で判断するのかも共有しましょう。同じ質問をしても、面接官ごとに評価の基準が異なれば、候補者に対する判断はそろいません。確認項目と判断基準を共有しておけば、面接官が変わっても同じ観点で候補者を評価できます。面接官個人の感覚だけに頼らず、会社として一貫した基準で判断できる状態を整えましょう。優先順位3:候補者に伝えていない情報を洗い出す会社側の判断基準を整えた後は、候補者に提供している判断材料が十分かを確認します。採用担当者は、求人票や面接ですでに伝えている内容を振り返りましょう。現場責任者にも確認し、繁忙期の業務量や残業時間、解決したい組織課題などの候補者から見えにくい情報を洗い出します。確認する際は、会社が伝えたい情報ではなく、候補者が入社を判断するために必要かという視点で考えます。良い情報だけに限定せず、仕事の実態がわかる内容を対象にしましょう。入社するかどうかの判断に影響するものから、優先して伝える内容を決めます。採用ミスマッチへの対策は数多く紹介されていますが、一度にすべて実施する必要はありません。とくに人事と別の業務を兼務している場合は、採用に使える時間や人員も限られます。まずはこの3つから取り組みましょう。その後、必要に応じて他の対策へ広げていくことで、限られたリソースでも優先順位をつけて進められます。入社前にできる4つの採用ミスマッチ対策対策1:任せる仕事と必要な経験を採用関係者で共有する採用に関わる人が同じ情報を確認できるよう、任せる仕事と必要な経験を1枚にまとめます。採用担当者が中心となり、現場責任者と内容をすり合わせて作成しましょう。まとめる内容は次の5つです。業務の範囲必要な経験求める成果報告先評価の基準必要な経験については、入社前に持っていてほしいものと、入社後に身につけられるものを分けて整理しましょう。詳細な職務記述書を作成する必要はなく、求人票や面接内容を考える際に確認できる程度のもので問題ありません。採用担当者と現場責任者が共通の資料を見ることで、選考基準の判断のブレを防止できます。採用活動の途中で内容が変わった場合は、資料の内容も更新します。常に現在の採用方針を確認できるものとして使いましょう。対策2:面接で聞くべきことと、その順番を決める採用担当者は、確認したい項目をあらかじめ台本のような形で用意しましょう。面接官によって質問の順番や深掘りの度合いが変わると、候補者ごとの比較がしづらくなります。候補者について知りたいことを事前に整理し、内容と聞く順番を決めておくことで、確認モレ防止になります。慣れてきたら、回答の記録方法も統一するのがおすすめです。質問は対策1で検討した任せる仕事と必要な経験をもとに考えます。現場責任者が業務に直結する質問を、採用担当者が待遇や条件に関わる質問を分担して作ると、実務に沿った内容になるでしょう。定めた質問は、面接に関わる人全員で共有します。面接後に「確認しておけばよかった」とならないよう、必要な情報を事前に決めておくことがポイントです。候補者を判断するための材料を、面接の中でそろえられる状態にします。対策3:仕事の実態を良い面・悪い面の両方から伝える候補者が入社後の働き方を具体的に想像できるよう、仕事の実態を偏りなく伝えます。採用担当者は現場責任者にも確認し、候補者が入社前に知っておくべき情報を整理しましょう。仕事の魅力や働くメリットに加えて、大変な部分も伝えます。繁忙期の状況や業務上の負担など、実際に働かなければ見えにくい情報も対象です。伝えづらい情報を隠したまま採用した場合、入社後にギャップが表面化するおそれがあります。ただし、会社や仕事の悪いところを並べることが目的ではありません。候補者が入社するかどうかを判断するうえで、必要な情報を隠さず伝えることが重要です。伝える内容に迷う場合は、現在その部署で働いている社員に確認するのがおすすめです。入社前に知っておきたかったことを聞くことで、候補者に伝えるべき情報を見つける手がかりになります。良い面と悪い面の両方を伝え、候補者自身が納得して判断できる材料をそろえましょう。伝えるタイミングは、面接中〜内定を出す前の段階が望ましいでしょう。内定後に伝えると、候補者は「今さら言われても」と受け止めることがあります。選考の早い段階で伝えることで、候補者自身も落ち着いて検討できます。対策4:選考とは別に候補者と話す機会を設ける合否を決める面接とは別で候補者と話す場を設けることで、候補者が抱えている本音を確認できます。カジュアルな面談やランチなど、評価につながらない場を選考の前後に設けましょう。仕事内容や働き方など、候補者が気になっていることを自由に質問してもらいます。採用担当者から質問を促すことも大切です。「何か質問はありますか」だけではなく、気になっている点や不安な点がないかを確認します。必要に応じて、配属予定の現場社員に参加してもらうのもおすすめです。実際の仕事や職場について、候補者が直接確認できる機会になります。質問の内容は評価に影響しないことをあらかじめ伝えておくと、候補者も肩の力を抜いて話しやすくなります。会社側から伝えたいことを説明するだけではなく、候補者が自分に合う会社や仕事なのかを判断するための時間として設けましょう。入社後にすべき3つの採用ミスマッチ対策対策1:最初の1か月にやることを決めておく入社後1か月に誰と関わりながら、どのような仕事から始めてもらうのかを事前に決めておきましょう。入社直後に何をするのかが決まっていれば、新しく入った社員も仕事や職場に慣れるための見通しを持てます。また、配属後に現場へ任せきりになることの防止にもつながります。まずは、直属の上司や同じ部署の社員など、仕事をするうえで関わる人と話す機会を設けます。業務上の関係者を知ることで、誰に何を聞けばよいのかも把握できます。仕事内容については、いきなり大きな役割を任せるのではなく、取り組みやすい業務から任せます。少しずつ実務を経験していくことで、本人が戸惑っている部分や説明が足りない部分も見えてきます。本人が段階的に仕事を始められ、慣れていける状態を整えましょう。対策2:上司とは別に相談できる相手を決めておく直属の上司には話しにくい内容もあるため、相談できる相手を上司とは別に1人決めておきます。いわゆる「メンター」に近い役割で、評価には関わらない、仕事や職場で感じた悩みを相談できる相手のことを指します。年齢や立場が近い先輩社員を選ぶと、本人も相談しやすくなる傾向があります。仕事で困っていても、上司に「できないと思われたくない」と考え、相談をためらう人もいるでしょう。また、上司との関係そのものに悩んでいる場合は、本人から上司へ相談することが難しくなります。別の相談相手がいることで、上司には話しにくい悩みを解消できる可能性があります。相談役を担う社員は、声をかける頻度をあらかじめ決めておくと、自身の負担も一定に保てます。相談の内容を上司にすべて共有する必要はありません。本人が安心して話せる関係を保つことを優先しましょう。ただし、業務に支障が出るような内容であれば、本人の了承を得たうえで上司に伝えます。誰が相談相手になるのかは、入社した本人にも伝えておきましょう。上司とは別の相談先を用意することで、悩みを1人で抱え込ませない体制をつくります。対策3:入社3か月目に振り返りを実施する職場や実務にある程度慣れてきた入社3か月目を目途に、入社前の想定とのズレがないか本人と話しましょう。このとき、少なくとも次の3つを確認します。思っていた仕事と違うところはあるか困っているものの、まだ言えていないことはあるか半年後にできるようになっていたいことは何かこの3つを定期的に確認する仕組みを設けることによって、本人の違和感を放置しない体制をつくることができます。入社後のフォローは一度で終わらせず、3か月ごとや半年ごとなど、節目ごとに続けることが大切です。このときの面談で顕在化した課題は、業務調整の材料としても活用できます。面談は評価の場ではないため、上司は本人の話を聞く姿勢を優先しましょう。ここで拾った課題は、次の入社者の受け入れ方を見直すヒントにもなります。採る前に一緒に働いてみる|業務委託から始める採用ミスマッチを防ぐ方法の1つとして、正社員として採用する前に業務委託で一緒に働き、双方を知る方法もあります。正社員の採用をやめる話ではなく、採り方を1つ増やす考え方です。面接だけではわからない仕事の進め方や相性を確認したうえで、正社員採用を検討できます。正社員採用の前に業務委託で一緒に働く面接だけではわからない部分を確認したい場合は、業務委託として協働し、採用前に一緒に働く期間を設ける方法があります。実際の仕事を通じて、仕事の進め方やコミュニケーションの取り方など、面接での受け答えだけでは見えない部分を確認できます。候補者側も仕事の進め方や一緒に働く人との関わり方を見極められ、双方が実際に働いた経験をもとに判断できる点が魅力です。ただし、業務委託は正社員採用の試用期間ではありません。業務委託契約として仕事を依頼し、その後に双方が希望した場合に正社員採用を検討します。契約の形は、請負契約や準委任契約など、任せる仕事の内容に応じて選択します。正社員とは契約条件が異なるため、社労士や顧問弁護士に確認したうえで進めましょう。業務委託から正社員として迎えた企業事例実際に業務委託として働いた期間を経て、正社員として迎えた企業事例があります。マイナビProfessionalでは、2021年12月から業務委託として参画した人材が、2022年3月から社員になった事例が紹介されています。[1]この事例では、正社員として迎える前に、約3か月にわたって実際の業務を一緒に行っています。面接だけで採用を判断するのではなく、実際の仕事を通じて互いを知る期間を設けた例です。業務委託から始める方法を検討する際の具体例として参考にできるでしょう。また、別の企業では、依頼から1週間ほどで相手が決まっています。[2]業務委託から始める方法は、正社員の採用より短い期間で動き出せる場合があります。業務委託から始める方法が適していない仕事もある仕事内容によっては、業務委託から関わってもらう方法が最適ではないケースがあります。とくに、次の3つのような仕事では別の採用方法を検討する必要があります。1つ目は、毎日決まった時間に社内にいる必要がある仕事です。働く時間や場所を会社側が指定する必要がある場合は、業務委託という働き方に合わない可能性があります。2つ目は、会社の決裁に関わる仕事です。社内の権限を持つことが前提となる役割は、外部の人材へそのまま任せることができません。3つ目は、育成しながら業務を任せることを前提とした仕事です。業務委託では、育成の期間を業務に組み込みづらいため、経験や能力をすでに持っている人へ依頼することが基本です。これらは、業務委託という契約そのものと相性がよくありません。業務委託から始める方法を検討する際は、採用したい人だけでなく、任せたい仕事が業務委託に適しているかも確認しましょう。採用の課題ごとに対策を整理したい場合は、「採用課題別 解決アプローチ15選」を参考にしてください。採用に関する5つの課題について、それぞれ原因3つと解決策3つを紹介しています。採用後にミスマッチがわかった場合の対応方法入社前に対策をしていても、実際に働き始めてから合わない部分が見つかることがあります。その場合、すぐに結論を出すのではなく、次の内容を確認しましょう。対応1:何が合っていないのかを特定するまずはこの記事の冒頭の「採用ミスマッチとは」で紹介した次の5つの要素のうち、どこにズレがあるのかを確認しましょう。ひとくちに「合わない」という状態でも、原因によって会社側が実施できる対応は異なります。複数の要素が重なっている場合は、それぞれを分けて考えます。待遇人間関係社風できること仕事の中身期待した成果が出ていない場合でも、本人のできることが不足しているとは限りません。任せている仕事の内容が、入社前に想定していたものと違う可能性もあります。周囲とうまく連携できていない場合は、本人だけの問題と決めつけないことも大切です。周囲との関係性や、職場での仕事の進め方が影響している場合があります。それぞれの原因によって、取るべき打ち手は異なります。まずは本人との対話を通じて、何が合っていないのかを明らかにしましょう。対応2:担当や仕事の任せ方を変えて様子を見る原因が判明したら、その内容に応じて仕事の任せ方や担当を変えて様子を見ましょう。現在の役割や配置をそのまま続けるのではなく、本人が力を発揮できる方法を検討します。選択肢としては次の3つが挙げられます。1つ目は、担当する仕事を変える方法です。本人の経験や得意なことと現在の担当が合っていない場合は、本人の能力を発揮できる別の業務を任せられないか確認しましょう。2つ目は、一緒に仕事をする相手を変える方法です。仕事そのものではなく、連携の取り方に課題がある場合は、組む相手を変えて状況を確認します。3つ目は、任せる範囲を狭める方法です。一度に広い範囲を任せず、本人が無理なく対応できる仕事に絞り、できる範囲を確認しながら担当する仕事を調整します。どの方法を取る場合も、変更して終わりにしないことがポイントです。本人と状況を確認しながら、変更後にどのような変化があったのかを確認しましょう。よくある質問(FAQ)Q1. 採用ミスマッチはどのくらいの割合で起きますか?A1. 採用ミスマッチについて一律に比較できる発生割合はありません。何を「ミスマッチ1件」と数えるかが調査によって異なるためです。早期離職を基準にする場合もあれば、仕事内容や待遇への認識ズレを対象とする場合もあります。異なる調査の数字を同じ条件で比較することはできません。割合だけで判断せず、自社でどのようなミスマッチが起きているのか、過去事例を含めて事実を確認することが大切です。Q2. 面接の回数を増やせば採用ミスマッチを防げますか?A2. 面接の回数を増やすだけでは、採用ミスマッチを防止できるとはいえません。大切なのは、回数よりも採用判断に必要な情報を確認できているかです。任せる仕事や必要な経験を整理し、面接で確認する内容を決めておきましょう。候補者側にも判断材料を提供し、双方が認識を確認できる選考にすることがポイントです。Q3. 採用ミスマッチ対策として適性検査は入れたほうがよいですか?A3. 適性検査を導入するかどうかは、自社が採用時に確認したい内容によって判断します。適性検査だけで、採用ミスマッチをすべて防げるわけではありません。仕事内容や必要な経験、候補者へ伝える情報など、他に確認すべき内容があります。まずは自社で何を確認する必要があるかを整理しましょう。Q4. 業務委託から正社員にするのは失礼にあたりませんか?A4. 会社と本人の双方が希望した場合に正社員採用を検討する分には失礼にはあたりません。業務委託として依頼する時点で、契約内容や今後の可能性を双方で確認しておくことが大切です。具体的な考え方や事例は「採る前に一緒に働いてみる|業務委託から始める」の章で紹介しています。まとめ採用ミスマッチは、面接で候補者を見極めるだけでは防げません。任せる仕事や必要な経験を整理し、企業と候補者双方が判断できる情報をそろえることが大切です。すべての対策を一度に始めるのではなく、任せる仕事を明確にし、面接で確認する内容や候補者へ伝える情報を見直しましょう。入社後も丁寧にフォローアップを行い、定期的に状況を確認することで、本人が感じているズレや不満を把握できます。また、正社員採用の前に業務委託で一緒に働く方法も採用ミスマッチを防止する選択肢の1つです。すでにミスマッチが起きている場合は、すぐに結論を出す必要はありません。何が合っていないのかを5つの要素で仕分けし、担当や仕事の任せ方を調整できないか検討することから始めましょう。正社員採用の前に一緒に働ける人を探すなら、マイナビProfessional実際に一緒に働いてから正社員採用を検討したい場合は、マイナビProfessionalをご活用ください。マイナビProfessionalでは、経験や専門性を持つプロ人材を紹介しています。契約は1名から、最短3か月から始められるため、必要な人材と実際に協働することが可能です。実際に業務委託で約3か月協働した後、社員として迎えた企業事例もあります。採用前に双方を知る方法として検討したい場合は、ぜひマイナビProfessionalへご相談ください。参考文献・出典[1]マイナビProfessional「今まで出会えなかったマーケターをCo-work採用!即戦力として、新たな体制の起爆剤へ」2022年https://professional.mynavi.jp/case-study/case_02[2]マイナビProfessional「Webディレクターをアサインし「個を活かす」チーム作りを加速!」https://professional.mynavi.jp/case-study/case_01